学資保険、加入しようかどうか迷っていませんか?

・銀行に貯金するのとの違いがわからない

・学資保険のメリットって、何?

・学費って、いくら位必要なの?

普段あまり話題に出ない学資保険ですが、

子供が生まれると、

「学資保険って何?それは必要?」と、

考え始めますよね。

学資保険のメリット等、詳しい事が知りたい!

けれど保険会社に話を聞きにいったら

、入らなければならなくなるかも?

と思うと、なかなかその一歩が踏み出せなかったりしますよね。

まずは不要か必要かの判断材料になるよう、

学資保険についてお話しますので、

ぜひ参考にしてみて下さいね。

これでもう、

・学資保険位入っておけばよかった

・別に必要なかった

など、後悔することがなくなりますよ!

学資保険が本当に必要か判断する3つのポイント

まず、学資保険が必要かどうかを

判断するには、以下の3つを読んでみてください。

・預金と学資保険の違い

・学資保険とは

・子供が卒業するまでに、どの位必要か

 

預金と学資保険の違い

銀行は普通預金と定期預金があります。

普通預金はいつでも引き出しができますが、

定期預金は期間を決めて

(一年とか三年とか、最初に選択できます)、

一定の期間は引き出しが出来ません。

途中解約も出来ますが、

その場合は大幅に金利が下がってしまいます。

現在は普通預金も定期預金も金利が低めとなっています。

さらに銀行に預けた場合には、

利子所得という税金がかかり、

20%の税金が引かれます。

学資保険の場合は、

支払した保険料の総額よりも50万円以上多く戻ってこない場合、税金はかかりません。

もしも銀行が破綻した場合、

1000円までは全額保護されますが、

保険会社が破綻した場合は、

学資保険は9割までの保護となります。

学資保険とは

学資保険は教育費の積み立ての事で、

もしも親(契約者)が死亡するようなことがあった場合、

世帯主の収入がなくなって、

教育費の積み立てが出来なくなっても困らないよう、

教育費を積み立てしていく保険です。

万が一にも親(契約者)が死亡した場合は、

以降の保険料の支払いは免除されます。

学資保険は、支払った保険料が生命保険料控除の対象になります。

所得税で最大4万円、

住民税は2万8000円ほど控除されます。

保険料控除を受けるためには、

会社員であれば勤務先に控除証明書を提出します。

自営業をしている場合は、

確定申告時に控除証明書を添付して申告してください。

控除証明書は、保険会社から10月頃から遅くても12月までには送られてきます。

貯蓄性が高い学資保険の場合は、

定期預金よりもかなり利率がよくなります。

ただ学資保険の受取は、早くても12歳、

保険会社によっては高校入学時や

大学入学時にあわせて設定されている場合もあります。

保険によって多少の違いはありますが、

学資保険は積み立ての保険なので、

ある程度の年数が経っていれば、

途中で解約しても支払った保険料の大半が戻ってきます。

ただし、解約のタイミングによって

戻ってくる割り返戻金の金額がかわってきますので、

解約を検討する時は、必ず確認してください。

学費って、いくら位なの?

子供の学費は公立と私立、

もしくはお住まいの都道府県によって、かなりの差があります。

・幼稚園は3年間で平均、公立は60万円位、私立は150万円位

・小学校は6年間で平均、公立は180万円位、私立は880万円位

・中学校は3年間で平均、公立は130万円位、私立は380万円位

・高校は3年間で平均、公立は110万円位、私立は270万円位

・大学は4年間で平均、公立は300万円位からで、私立は400万から1000円超えと様々です。

トータルすると、かなりのお金がかかってきますよね。

これは一人分なので、

お子さんの数が増えると、

かかる金額もさらに増えていきます。

学資保険が必要な人はどんな人?

上記を踏まえて考えると、

学資保険に入ったほうがいいという人は、

以下の人です。

・貯金が苦手な人

・銀行の金利が低くてもったいないと思っている人

こんな人は、学資保険に加入したほうが

良いと思います。

学資保険は、必ず加入しなければいけないものではありませんが、

子供の将来には少なからず、

お金がかかります。

入学・進学の時に「お金がない」

そんな状況を学資保険が防ぎます。

また、銀行に預けるより、

利率が良いので、

貯金が出来る人でも、利率を気にする人には向いています。

まとめ

親になると、

お子様が将来すすみたい道を選択出来るよう、

前もって準備することが必要になります。

ご家庭によってメリットデメリットは異なるかと思いますので、

上記のことを踏まえて検討してみてくださいね。

お子様の将来のために、

ゆとりある教育資金作りをしていきましょう。